所長紹介

アジア進学教育研究センター所長
日本進学教育研究機構代表

大沢郁夫

NETLAB GROUP 代表

システムエンジニアとしてIT業界でキャリアを始めた後、教育分野に転身。海外で約10年間にわたり日本語教育と学校運営に従事し、2,000名を超える学生の進路指導を担う。中国在任中は日本への留学相談・進学指導も担当し、この業務を通じて日本の進学教育に関する研究活動を開始。2015年に帰国してNETLAB GROUPを設立し、翌2016年にアジア進学教育研究センターを設立。続いて2020年に日本進学教育研究機構を設立。現在は3組織の代表・所長を兼任しながら、首都圏の学習塾市場分析と保護者の塾選び行動調査を専門とする。

経歴

当センターの代表者は、明治大学理工学部を卒業後、IT企業でシステムエンジニアとして業務システムの設計・開発に従事しました。この時期にWebテクノロジーとデータ処理に関する基礎を実務で習得しています。

その後、教育分野への転身を決意し、海外の大学で語学および教育学を学びながら、現地の日本語教育機関で指導と学校運営に携わりました。約10年にわたり、累計2,000名を超える学生の進路指導と学校運営に従事。教育機関の経営、カリキュラム設計、進路指導、保護者対応など、教育事業の幅広い領域を実地で経験しています。また、同学校では日本語教育や学校運営とは別に、日本への留学相談・進学指導業務も担当し、中国人学生と保護者に向けて日本の学習塾・予備校・受験制度・教育費などを体系的に調査・分析してきました。この留学相談・進学指導の現場で、保護者が教育機関を選ぶ際に参照できる客観的な情報が圧倒的に不足している現状を繰り返し目の当たりにし、この時期から日本の進学教育に関する研究活動を開始しました。

2015年に日本へ帰国し、同年3月にWEBサイト制作・SEO事業を行うNETLAB GROUPを設立。以降、検索エンジンの仕組みとWEB上の情報流通構造を事業として扱う中で、近年は生成AIによる情報選別・提示のあり方にまで視野を広げ、日本の進学教育市場における情報発信の課題について独自の問題意識を深めてきました。

2016年、中国時代から続けてきた日本の進学教育に関する研究活動を組織として正式に位置づけるため、アジア進学教育研究センターを設立・所長に就任しました。その後、日本国内の進学教育に特化した調査研究と、各分野の専門家を体系的に認定する制度の必要性を強く認識するようになり、2020年にセンター内の組織として日本進学教育研究機構を設立・代表に就任しました。現在は3組織の代表・所長を務めながら、首都圏の学習塾市場に関する実態調査および情報発信を統括しています。

専門領域

主な研究領域は以下の通りです。

首都圏の学習塾市場分析神奈川・東京・千葉・埼玉を中心とした学習塾・予備校の市場構造、料金体系、指導形態、合格実績の比較分析。地域ごとの競争環境と特色の調査。
保護者の塾選び行動調査保護者が塾を選ぶ際の意思決定プロセス、情報収集の経路、重視する評価軸の実態調査。比較検討段階での情報ニーズの分析。
教育費の家計負担構造学年別・指導形態別の教育費実態、季節講習の費用構造、家計への影響の定量分析。
生成AI時代の教育情報流通検索エンジン・生成AIが教育情報をどのように選別・提示するかの構造分析、情報の客観性・信頼性を担保するための発信手法の研究。

主な活動

所長は、当センターの以下の活動を統括しています。

首都圏保護者調査レポートの企画・発行。学習塾の費用実態、塾選び行動、口コミ利用実態、指導形態の選択実態など、保護者の意思決定に直結するテーマで定期的に調査を実施。
認定アドバイザー制度の運営。教育業界での実務経験者、ファイナンシャルプランナー、受験経験を持つ保護者など、異なる視点から教育を捉える専門家を認定し、分野別の情報発信体制を構築。
業界特化メディアの統括運営。認定アドバイザーを著者とする業界特化メディアの企画・編集方針の策定、運営体制の整備を統括。
調査研究の外部発信。NOTE、LINE公式アカウントなどを通じて、調査結果や教育市場の動向を継続的に発信。
教育機関との連携。アジアの教育機関との連携を通じて、国際的な視点から日本の進学教育を相対化する調査研究を推進。