日本進学教育研究機構
日本の進学教育に、
専門性と信頼を。
日本国内の進学教育分野に特化した調査研究と、認定アドバイザー制度の運営を行う機関です。実務経験と専門知識を持つ専門家の認定を通じて、保護者や教育関係者に向けた信頼性の高い情報発信を支援しています。
ABOUT
機構について
日本進学教育研究機構は、に設立された、日本国内の進学教育分野に特化した調査研究機関です。関連機関であるアジア進学教育研究センターと連携しながら、保護者・受験生・教育関係者に向けて客観的で信頼性の高い情報提供を目指しています。
学習塾・予備校・受験制度の実態、教育費の構造、塾評価の方法論など、日本の保護者が進学選択を行ううえで必要とする情報は多岐にわたります。当機構は、これらの領域に特化した継続的な調査研究を行うとともに、実務経験と専門性を持つ専門家を「認定アドバイザー」として認定することで、情報の発信体制を整えています。
ACTIVITIES
事業内容
当機構は以下の3つの柱を中心に、日本の進学教育分野における情報基盤の整備を進めています。
- 01 調査研究 日本国内の学習塾市場、受験制度、教育費の独自調査。首都圏を中心とした保護者調査を通じて、実態データに基づく分析を発表しています。
- 02 認定アドバイザー制度の運営 実務経験・専門知識・実体験を持つ専門家を「認定アドバイザー」として認定し、独立したメディアを通じた情報発信を支援しています。
- 03 出版支援 認定アドバイザーによる電子書籍(Kindle)の企画・編集・出版プロセスをサポート。専門領域ごとの知見を体系的にまとめ、社会に広く届けます。
CERTIFIED ADVISORS
認定アドバイザー制度
当機構は、日本の進学教育分野における実務経験・専門知識・保護者としての実体験を持つ人材を審査のうえ「認定アドバイザー」として認定し、正確で信頼性の高い教育情報の発信を支援しています。
現在、以下の4分野で認定アドバイザーが活動しています。
- 高校受験指導アドバイザー
- 個別指導教育アドバイザー
- 教育費アドバイザー
- 保護者教育アドバイザー
制度の詳細（認定基準・申請方法・費用等）は、認定アドバイザー制度ページをご覧ください。
REPRESENTATIVE
代表者
当機構の代表は、大沢郁夫が務めます。日本の学習塾市場分析と保護者の塾選び行動調査を専門とし、関連機関であるアジア進学教育研究センターの所長も兼任しています。
- 日本進学教育研究機構 代表
- アジア進学教育研究センター 所長
- NETLAB GROUP 代表
AFFILIATED ORGANIZATION
アジア進学教育研究センターとの関係
アジア進学教育研究センターは、当機構の関連機関です。両機関の代表を大沢郁夫が兼任しており、調査研究における知見と情報を相互に共有する関係にあります。
アジア進学教育研究センターは、日本の進学教育に関する調査研究を行いながら、アジア圏の教育機関を運営主体としています。当機構はそこから派生し、日本国内の進学教育に特化した調査研究と認定制度の運営を担う機関として、独立した位置づけを持っています。
お問い合わせ
認定アドバイザー制度の申請相談、調査研究に関する協業のご提案、その他のご連絡は、以下のお問い合わせフォームよりお願いいたします。